ドラッグ・ラグ解消へ：日本の治験を変える３つのアプローチ

新しい医薬品が患者さんのもとに届くまでの道のりは、長く、そして複雑です。その中でも、臨床試験、すなわち「治験」は、新薬の有効性と安全性を科学的に証明するための不可欠なプロセスです。しかし、現在の日本では、この治験を巡る環境が深刻な課題に直面しており、それが製薬産業全体の競争力、ひいては国民が最新の医療を受ける機会にまで影響を及ぼしています。まず日本の臨床開発が抱えるマクロな構造的問題を俯瞰し、症例集積の課題が、大きな文脈の中でどのような位置を占めるのかを明らかにします。

日本の臨床開発における最も象徴的な課題は、「ドラッグ・ラグ」と「ドラッグ・ロス」という二つの言葉で表現されます。ドラッグ・ラグとは、海外で既に承認され、広く使われている革新的な新薬が、日本では承認されるまでに著しく長い時間がかかる現象を指します。ある調査によれば、欧米主要国での新薬上市までの期間が504日から915日であるのに対し、日本では1416.9日と、非常に長い期間を要している実態が報告されています ¹。この遅延は、日本の患者さんが世界の最先端治療へアクセスする機会を逸失させることに直結します。

さらに深刻なのがドラッグ・ロスです。これは、有望な新薬が、開発の途中で中止されたり、あるいはそもそも日本での開発が全く計画されなかったりする事態を指します ²。実際に、グローバルで開発後期段階にある新しい作用機序を持つ医薬品（新規モダリティ）のうち、実にその75%で日本での臨床開発が未着手であるという衝撃的なデータもあります ³。特に、ベンチャー企業が開発した医薬品や、対象患者の少ない希少疾病用医薬品（オーファンドラッグ）において、この傾向は顕著です ⁴。

これらの問題は、単なる個別の事象ではなく、相互に関連し合う根深い構造から生じています。治験の実施に多大なコストと時間がかかるという国内の状況が、ドラッグ・ラグの直接的な原因となります。そして、この「高コスト・長時間」という日本の治験環境を目の当たりにしたグローバル製薬企業は、経営戦略として日本市場での開発の優先順位を下げ、場合によっては開発そのものを見送るという判断を下します。これがドラッグ・ロスにつながるのです。つまり、ドラッグ・ラグを引き起こす国内の要因が、結果としてドラッグ・ロスを誘発するという、負のスパイラルが存在しているのです ²。

この構造的問題の一端は、日本の国際共同治験への貢献度にも表れています。国際共同治験全体の症例数のうち、日本で集積された症例数は約11.8%にとどまり、この数字は近年横ばいで推移しています ⁵。日本の人口や医療水準を考えれば、この貢献度は決して高いとは言えません。この背景には、今回のテーマである「被験者リクルートメントの困難さ」が深く関わっています。

日本のすべての治験は、医薬品医療機器等法（薬機法）に基づき、厚生労働省が定める「医薬品の臨床試験の実施の基準に関する省令」、通称GCP（Good Clinical Practice）という厳格な規則の下で実施されなければなりません ⁶。GCPは、被験者の人権、安全、福祉を保護し、治験から得られるデータの科学的な質と信頼性を確保することを目的とした、国際的にも認められた重要なルールです ⁹。治験審査委員会（IRB）による事前の厳密な審査、文書による十分な説明と同意（インフォームド・コンセント）の取得、重大な副作用の国への報告義務など、その規定は多岐にわたります ¹²。これらのルールは、倫理的で質の高い治験を行う上で絶対に欠かせないものですが、同時に、治験のプロセスを複雑にし、実施する医療機関や製薬企業に大きな負担を強いる一因ともなっています ¹⁵。

多くの医療機関では、この複雑なGCP要件に自施設のみで対応するための専門知識や人材、体制が十分に整っていません ¹⁵。その結果、治験を円滑に進めるために、CRO（開発業務受託機関）やSMO（治験施設支援機関）といった外部の専門組織への依存度が高まっています。実際に、製薬企業が実施する治験の約7割で、モニタリング業務などがCROに外部委託されているという調査結果があります ⁵。CROやSMOは、専門知識のギャップを埋め、治験の品質を担保する上で極めて重要な役割を果たしています。しかし、この現状は「アウトソーシングのパラドックス」とも言うべき側面をはらんでいます。

専門家の中には、このCROやSMOへの過度な依存が、かえって医療機関自身の治験実施能力の育成を妨げ、結果的に治験全体のコストを押し上げる一因になっていると指摘する声もあります ⁴。外部の支援があることで、医療機関が主体的に治験実施体制を構築・強化するインセンティブが働きにくくなり、依存の構造が固定化されてしまうのです。この構造的なコスト高が、さらに日本の治験環境の魅力を削ぎ、ドラッグ・ラグやドラッグ・ロスを助長する遠因となり得ます。

このように、日本の臨床開発は、ドラッグ・ラグやドラッグ・ロスという目に見える現象の背後に、国際競争力の低下、GCPという厳格なルール、そして専門組織への高い依存度といった、複雑に絡み合った構造的課題を抱えています。では、この大きな構造を常に念頭に置きながら、その根幹にある「症例集積」という具体的な課題の本質に迫っていきましょう。

症例集積困難の根源を探る

症例集積を阻む疾患の特性

治験における被験者のリクルートメント、すなわち症例集積の難しさは、すべての疾患で一様ではありません。特定の疾患群においては、その性質そのものが、症例集積の前に大きな壁として立ちはだかります。特に「急性期疾患」と「希少疾患」は、その典型例と言えるでしょう。これらの疾患がなぜリクルートを困難にするのか、その特性を深く理解することは、効果的な戦略を立てる上での第一歩となります。

まず、急性期疾患における治験の困難さについて考えてみましょう。脳卒中、急性心筋梗塞、重度の外傷、敗血症といった疾患は、突然発症し、患者さんは一刻を争う状態で救急搬送されてきます。これらの疾患を対象とする治験の最大の特徴は、極めて厳しい「時間的制約」です ¹⁷。患者さんは24時間365日、いつ救急外来に到着するか予測がつきません。そして、治験実施計画書（プロトコル）には、例えば「発症後8時間以内に登録を完了すること」や、中には「救急搬送からわずか15分程度で登録を完了しなければならない」といった、非常に短い時間的ウィンドウが設定されていることが少なくありません ¹⁹。

この時間的制約は、治験のプロセスと救急医療の現場との間に、根本的な「システムの不一致」を生み出します。GCPが求める治験のプロセスは、計画的で、手続きを重んじるものです。被験者候補に対しては、治験の内容、利益、そしてリスクについて時間をかけて丁寧に説明し、本人が熟慮の上で自発的に同意することが大前提となります ⁶。しかし、救急医療の現場は、予測不可能で、混乱を極め、何よりも迅速な救命処置が最優先される世界です ²¹。患者さん自身が意識不明であったり、意識があっても痛みや混乱で冷静な判断ができなかったりする状況は珍しくありません。また、付き添うご家族も動揺し、精神的に大きなストレスを抱えています ¹⁷。このような緊迫した状況下で、GCPの要求する丁寧なインフォームド・コンセントのプロセスを遵守することは、物理的にも倫理的にも極めて困難です。

さらに、多くの治験では治験コーディネーター（CRC）が被験者への説明や手続きをサポートしますが、CRCの勤務時間は通常、日中の平日です。夜間や休日に搬送されてくる多くの急性期患者は、CRCのサポートを受けることができません ¹⁷。現場の医師や看護師は、目の前の患者さんの救命に全力を注いでおり、その中で治験の候補者を選び出し、複雑な登録手続きを進めることは、非常に大きな負担となります。また、新聞広告やウェブサイトでの募集といった一般的なリクルートメント促進策も、突発的に発症する急性期疾患の患者さんには全く効果がありません ¹⁷。このように、急性期疾患の治験は、治験というシステムの論理と、救急医療という現場の現実との間の根本的な乖離によって、その実施が著しく困難になっているのです。自然災害のような事態が発生すれば、通信や交通インフラの寸断により、この困難さはさらに増大します ²²。

次に、希少疾患の治験が抱える課題に目を向けます。劇症型心筋炎や、1型糖尿病の中でも特に血糖コントロールが不安定なブリットル型といった疾患は、その名の通り、患者さんの数が極めて少ないという特徴があります。新薬の開発には莫大な研究開発費が必要ですが、対象患者が少なければ、たとえ開発に成功しても投資の回収が困難になります。この経済的な理由から、製薬企業が開発に着手すること自体をためらうケースが少なくありません ²³。日本のオーファンドラッグ指定制度は、こうした医薬品の開発を支援するものですが、その指定基準が欧米と比較して狭いという指摘もあり、開発のインセンティブを十分に高められていない側面もあります ²⁵。

希少疾患の治験は、いわば「二重の逆境」に立たされています。第一の逆境は、そもそも対象となる患者さんの絶対数が少ないという事実です。そして第二の逆境は、その数少ない患者さんを効率的に見つけ出し、治験へとつなげる医療システムが十分に整備されていないという現実です。希少疾患は、その稀さゆえに、一般の臨床医の間での認知度が低い場合があります ²³。その結果、診断が遅れたり、他の病気と誤診されたりして、潜在的な被験者候補が適切に把握されないままになってしまうのです。つまり、実際に存在する患者数よりも、治験の対象として「特定できる」患者数はさらに少なくなってしまいます。

また、数少ない患者さんは全国に点在しているため、治験を実施する少数の特定施設へ通院することが物理的に困難であるという地理的な問題も深刻です ²。近年では、難病情報センターや患者会、あるいは希少がんの治験情報を集約したウェブサイトなど、患者さんを見つけ出すための様々な情報基盤が整備されつつありますが ²⁷、依然として、広大な範囲から数少ない適格者を探し出す作業は、多大な労力と時間を要する大きな障壁となっています。このように、希少疾患の症例集積の難しさは、単なる人数の問題だけでなく、疾患の認知、診断、そして患者さんへのアクセスという、医療システム全体の情報伝達と物流の問題にも根差しているのです。

厳格な適格性基準の功罪

治験への参加を希望するすべての患者さんが、必ずしも参加できるわけではありません。すべての治験には、「選択基準」と「除外基準」から成る、厳格な参加条件、すなわち「適格性基準」が定められています。この基準は、治験の科学的な信頼性と被験者の安全性を確保するために不可欠なものですが、その一方で、症例集積を著しく困難にする大きな要因ともなっています。この章では、この適格性基準が持つ功罪、すなわちその必要性と、それがもたらす負の側面について考察します。

まず、なぜこれほど厳格な基準が必要とされるのか、その理由を理解することが重要です。治験の主な目的は、開発中の薬剤が持つ真の有効性と安全性を、他の要因の影響を可能な限り排除して、科学的に明らかにすることです。そのためには、年齢、性別、病気の進行度、合併症の有無といった背景因子が均一な患者集団を対象にする必要があります ³¹。もし背景がバラバラの患者さんを対象にしてしまうと、観察された効果が本当に薬剤によるものなのか、あるいは他の要因による偶然なのか、区別がつかなくなってしまいます。選択基準は、このような均質な集団を定義するために設定されます。

一方で、除外基準は主に安全性の観点から設けられます ³²。例えば、特定の持病を持つ患者さんや、特定の薬剤を併用している患者さんでは、治験薬によって重篤な副作用が引き起こされるリスクが高まる可能性があります。このようなリスクを未然に防ぎ、被験者の安全を最大限に守るために、除外基準によって参加が不適切と判断される患者さんをあらかじめ除外するのです。

しかし、この科学的・倫理的に正当な要求は、リクルートメントの現場に大きな影響を及ぼします。例えば、ある1型糖尿病の治験では、「20歳以上65歳未満で、診断から5年以上経過し、インスリン依存状態が5年以上継続している男女」といった非常に具体的な選択基準が設けられています。さらに、「体重80kg以上、あるいは腎機能が悪化している患者」などは除外されます。こうした基準を一つ一つ適用していくと、もともと限られている患者集団の中から、実際に治験に参加できる人の数はごくわずかにまで絞り込まれてしまいます。

この結果、目標とする症例数を確保するためには、非常に多くの医療機関に参加を依頼し、長期間にわたって登録活動を続ける必要が生じます。これは、治験全体のコストを増大させ、開発期間を長期化させる直接的な原因となります ⁴。

さらに、この厳格な基準は、「内的妥当性」と「外的妥当性」という、臨床研究における二つの重要な概念の間に緊張関係を生み出します。内的妥当性とは、その治験の中で得られた結果が、研究対象となった特定の集団に対して科学的に正しいと言える度合いを指します。厳格な適格性基準は、交絡因子を排除することで、この内的妥当性を最大限に高めることを目的としています ³¹。

しかし、その代償として「外的妥当性」、すなわち治験の結果を、その治験に参加しなかったより広範な一般の患者集団に適用できる度合いが損なわれる危険性があります ³¹。現実の臨床現場には、治験の除外基準に該当するような、様々な合併症を持つ高齢の患者さんや、複数の薬剤を服用している患者さんが数多く存在します。あまりに「理想的」で均質な集団で有効性が証明された薬剤が、こうした「現実世界」の多様な患者さんに対しても同じように有効かつ安全であるとは限りません。治験の結果と実臨床での効果との間に乖離が生じるリスクがあるのです。

加えて、複雑な適格性基準がもたらす「負の連鎖効果」も見過ごせません。基準が複雑であればあるほど、被験者候補者一人ひとりに対するスクリーニング作業は煩雑になり、現場の医師やCRCの負担は増大します。そして、多くの候補者が最終的に基準を満たさずに「スクリーンフェイラー」となるため、患者さんと医療スタッフ双方の徒労感や失望感につながります。低い登録率を補うために、製薬企業はさらに多くの治験施設を立ち上げる必要に迫られますが、これは施設管理やモニタリングのコストを雪だるま式に増加させます。特に、日本では治験審査委員会（IRB）の集約化があまり進んでおらず、多くの施設が個別にIRB審査を必要とするため、施設数の増加は膨大な事務的負担を伴います ⁵。

このように、適格性基準の策定は、単なる科学的な判断にとどまらず、治験のオペレーション全体、そして経済性にまで甚大な影響を及ぼす戦略的な決定です。一つの厳しすぎる基準が、ドミノ倒しのようにコスト、期間、そして管理の複雑性を増大させ、最終的にドラッグ・ラグの一因となり得るのです。

被験者リクルートメントの心理的・環境的障壁

治験の症例集積を困難にしているのは、疾患の特性やプロトコルの設計といった医学的・科学的な要因だけではありません。患者さん一人ひとりが抱える心理的な不安や、参加に伴う環境的な負担といった、より人間的な側面が、大きな障壁として存在します。これらの障壁を理解せずして、リクルートメントの成功はおぼつきません。

まず、心理的な障壁として最も根深いのは、治験に対するネガティブなイメージです。特に、治験の経験がない人々にとって、「治験」という言葉は「人体実験」という不穏な響きを伴いがちです。ある調査では、治験未経験者のうち55%もの人々が治験を「人体実験である」と捉えていることが示されており、これは治験経験者の29%と比較して著しく高い割合です。同様に、「安全性に不安がある」と感じる割合も、未経験者では36%に上るのに対し、経験者では14%に留まります。このデータが示すのは、治験への恐怖や不安が、主に知識や経験の不足からくる誤解に基づいているという事実です。

実際に患者さんが治験参加を決断する際に心配することとして、最も多く挙げられるのが「副作用のこと」（47.3%）、次いで「治験薬の効果のこと」（35.0%）です。まだ承認されていない薬を使うことへの当然の不安であり、未知のリスクに対する懸念が、参加への大きなためらいを生んでいます ³⁴。また、「プラセボ」の存在も、患者さんを悩ませる一因です。プラセボとは、有効成分を含まない偽薬のことで、治験薬の真の効果を科学的に評価するために用いられます ³⁷。しかし、患者さんからすれば、自分に割り当てられるのが本物の薬ではなく、効果のない偽薬かもしれないという事実は、治療への期待を損ない、参加意欲を削ぐ可能性があります ³⁹。

次に、環境的・物理的な障壁について見ていきましょう。治験に参加することは、患者さんの日常生活に少なからぬ負担を強いることになります。その中でも特に大きな問題となるのが、「医療機関への通院」です。治験では、通常の診療よりも頻繁な来院や、長時間の検査が求められることが多く、そのたびに仕事や学業、家庭生活を調整しなければなりません ⁴⁰。この負担は、地方在住の患者さんにとってはさらに深刻です。日本の治験実施施設の多くは都市部に集中しているため ⁴¹、地方の患者さんが参加するためには、長距離の移動とそれに伴う時間的、経済的コストが大きな壁となります ²。実際に、治験への参加を断念した理由として、「通院・入院の頻度や長さなど、物理的に参加が難しかった」（24%）、「治験を実施している施設が自宅から通える範囲になかった」（19%）といった声が数多く挙がっています。

これらの心理的・環境的障壁の根底には、しばしば「情報の非対称性」という問題が横たわっています。製薬企業や医療関係者は、治験情報の必要性を強く認識していますが、患者さん側が感じる必要性は、それに比べるとやや低い傾向が見られます。そして、患者さんが治験情報を得たいと思うとき、その情報源として最も信頼し、期待しているのは、日頃から自身の体を診てもらっている「主治医」です。実に8割弱の患者さんが、主治医からの情報を最も望んでいます。

ここに、「信頼のパラドックス」とでも言うべき、深刻な断絶が存在します。患者さんは主治医を全面的に信頼し、主治医は最新の治験情報をすべて把握しているはずだと期待しています ⁴²。しかし、当の医師たち自身は、国内で実施されている膨大な数の治験情報を十分に把握できていないと感じており、情報収集に困難を抱えているのが実情です ⁴²。患者さんの期待と、医師が提供できる情報との間には、大きなギャップがあるのです。この結果、患者さんが最新の治療選択肢である治験にアクセスできるかどうかは、個々の主治医の知識や情報収集への熱意に大きく依存するという、非常に不安定な状況が生まれています。公的な治験情報サイトも存在しますが、「専門用語が難しい」「検索方法が分かりにくい」といった理由で、患者さんにとっては必ずしも使いやすいものとはなっていません ⁴⁴。

一方で、注目すべきは、治験に対するイメージが「経験」によって劇的に変化するという事実です。前述の通り、「人体実験」や「安全性への不安」といったネガティブな認識は、治験を実際に経験した人々では大幅に低下します。これは、現代の治験がGCPという厳格な倫理指針と科学的原則に基づいて運営されており、参加者の人権と安全が最優先されるという現実を、身をもって体験するためでしょう。この事実は、治験への誤解を解き、リクルートメントを促進するための最も強力な手段が、過去の参加者の「生の声」や「ポジティブな経験」を社会に広く伝えることであると示唆しています。治験のプロセスを覆う神秘のベールを剥がし、その実像を正確に伝える地道な啓発活動こそが、人々の心に根付いた恐怖心の「解毒剤」となり得るのです。

課題解決に向けた戦略的アプローチ

分散型臨床試験（DCT）の可能性と日本における実装課題

これまで見てきたように、被験者リクルートメントが直面する障壁は多岐にわたり、特に「通院負担」という物理的な制約は、多くの患者さんにとって治験参加を断念する大きな理由となっています。この根源的な課題に対する最も有望な解決策の一つとして、近年世界的に注目を集めているのが「分散型臨床試験（Decentralized Clinical Trial、以下DCT）」です。この章では、DCTが持つ大きな可能性と、日本でその導入を進める上での特有の課題について深く掘り下げていきます。

DCTとは、従来のようにすべての治験プロセスを特定の医療機関に集約するのではなく、テクノロジーを活用してプロセスを「分散」させ、患者さんが医療機関へ来院せずとも治験に参加できるようにする新しいアプローチです ⁴⁶。具体的には、オンライン診療（遠隔診療）、患者さんが身に着けるウェアラブルデバイスによる生体データの自動収集、治験薬の自宅への直接配送、電子的な同意取得（eConsent）といった様々なデジタル技術を組み合わせて実施されます ⁴⁸。

DCTがもたらす最大のメリットは、患者さんの負担を劇的に軽減できる点にあります ⁵⁰。頻繁な通院が不要になることで、患者さんは時間的、経済的、そして身体的な負担から解放されます。これは、仕事や家庭の事情で時間の確保が難しい人々はもちろんのこと、特に地方在住の患者さんや、希少疾患やがんで移動が困難な患者さんにとって、治験への参加を可能にする画期的な変化です ⁵¹。

この点は、日本の治験環境において極めて重要な意味を持ちます。DCTの真の戦略的価値は、単に既存の患者さんの利便性を高めることにあるのではありません。それは、これまで地理的な問題によって治験への参加機会そのものが閉ざされていた、広範な潜在的患者層を新たに「開拓」することにあります。治験実施施設が都市部に偏在する日本において、DCTは地理的障壁を取り払い、全国どこに住んでいても治験に参加できる可能性を開きます。これは、症例集積の対象となる母集団を根本的に拡大する「イネーブラー（実現要因）」としての役割を果たすのです。特に、一人でも多くの参加者を必要とする希少疾患の治験において、そのインパクトは計り知れません。

しかし、このように大きな可能性を秘めたDCTですが、日本における本格的な普及には、いくつかの特有の課題が存在します。まず、患者さんや医療従事者の間で、DCTという概念自体の認知度がまだ低いという問題があります ⁵³。また、実際に導入しようとしても、オンラインでの説明や同意取得、遠隔でのデータ収集などを、従来の来院型治験と同等の品質を保ちながら実施するためのノウハウが、多くの医療機関や製薬企業に蓄積されていません ⁵³。

さらに、規制面での課題も大きいと言えます。オンライン診療の実施や、遠隔での同意取得、治験薬の配送といった各プロセスについて、現行のGCP省令下でどこまでが許容されるのか、明確な基準やガイダンスが十分に整備されていない「グレーゾーン」が存在します ⁵⁴。この規制上の不確実性が、製薬企業や医療機関がDCTの導入に踏み切れない大きな要因となっています。加えて、病院の電子カルテシステムに外部からアクセスする際の情報セキュリティに対する懸念や ⁵⁵、治験薬を患者さんの自宅へ配送する際の温度管理や品質保証といった物流面での課題も克服しなければなりません ⁵⁴。

そして、最も繊細かつ重要なのが「人の心」に関わる課題です。テクノロジーが進化しても、治験の主役はあくまで患者さんです。調査によれば、一部の患者さんからは「CRCの方に対面でサポートしてもらえたからこそ、安心して治験に参加できた」「自宅に訪問されるのは、準備も大変だし気詰まりだ」といった声も聞かれます ⁵⁶。これは、すべての患者さんが遠隔でのやり取りを望んでいるわけではなく、むしろ対面での温かいコミュニケーションや手厚いサポートを重視する人々も少なくないことを示しています。

これらの課題は、日本におけるDCT導入の道筋が、単なるテクノロジーの導入だけでは不十分であることを物語っています。成功の鍵は、テクノロジーと信頼の間のギャップを埋めることにあります。規制当局と連携して明確なルールを整備し、医療機関のセキュリティ不安を解消すると同時に、患者さん一人ひとりの希望や価値観に合わせて、来院と遠隔を柔軟に組み合わせる「ハイブリッド型」の治験デザインを考案することが求められます。DCTは万能薬ではありません。しかし、患者中心の視点に立って慎重に設計・運用されるとき、それは日本の治験環境を根底から変革する強力な力となるでしょう。

テクノロジー活用によるリクルートメントの革新

前章で述べたDCTは、治験のあり方を大きく変える可能性を秘めていますが、リクルートメントの現場を革新するテクノロジーはそれだけではありません。ここでは、より具体的かつ多角的な視点から、データサイエンスやデジタルツールがいかにして症例集積の効率と質を高めることができるのかを探ります。これらの技術は、治験の進め方を「受動的」なものから「能動的」なものへと転換させる力を持っています。

伝統的な治験のリクルートメントは、しばしば「サイトを開設し、患者が来るのを待つ」という受動的なアプローチに頼りがちでした。過去の実績や医師の名声といった経験則に基づいて治験施設を選定し、あとはその施設が計画通りに症例を集めてくれることを期待する、という形です。しかしこの方法は、しばしば目標未達という結果を招き、治験の遅延やコスト増大の要因となってきました。

この課題に対し、近年ではリアルワールドデータ（RWD）の活用が注目されています。RWDとは、電子カルテやレセプト（診療報酬明細書）など、日常の診療行為を通じて集積される膨大な医療データのことです。このRWDを解析することで、製薬企業は治験の計画段階から、より精度の高いフィージビリティ調査（実行可能性調査）を行うことが可能になります ²。具体的には、ある疾患の患者さんが日本全国のどの医療機関に、どのくらいの規模で存在し、そのうちプロトコルの適格性基準を満たす可能性のある患者さんが何人いるのかを、客観的なデータに基づいて予測できるのです。

このデータ駆動型のアプローチは、リクルートメント戦略を根本から変えます。もはや当てずっぽうで施設を選ぶ必要はありません。患者さんが実際に存在する場所を特定し、そこに狙いを定めて治験施設を開設するという、極めて能動的で効率的な戦略が可能になるのです ³³。これは、リクルートメントを一種の「賭け」から、データサイエンスに基づいた精密な作戦へと昇華させるものです。

次に、治験に参加する患者さんの負担を軽減し、データの質を向上させる技術として、ePRO（electronic Patient-Reported Outcome：電子的患者報告アウトカム）の導入が進んでいます。PROとは、痛み、倦怠感、気分の落ち込みといった、患者さん本人にしか評価できない自覚的な状態に関する情報のことです。従来、これらの情報は紙の日誌（pPRO）に記入してもらう形で収集されていましたが、記入漏れや記入忘れ、あるいは来院直前にまとめて記入するといった問題があり、データの信頼性に課題がありました ⁵⁷。

ePROは、この紙の日誌をスマートフォンアプリや専用端末に置き換えるものです ⁵⁷。患者さんは、アプリからの通知（プッシュ通知）に従って、日々の体調や服薬状況を簡単に入力できます ⁵⁷。これにより、データの欠損が減り、リアルタイム性が向上するため、データの質が飛躍的に高まります ⁵⁸。また、医療機関側は、患者さんの状態を遠隔でほぼリアルタイムに把握できるため、例えば副作用の兆候を早期に察知し、迅速に対応することも可能になります ⁵⁷。FDA（米国食品医薬品局）などの海外規制当局もePROの利用を推奨しており、日本でもその導入は今後ますます加速していくでしょう ⁵⁸。

さらに、治験の現場で極めて重要な役割を担う治験コーディネーター（CRC）の業務負担を軽減するための技術も登場しています。CRCは、患者さんのケアからスケジュール管理、医師の補助、膨大な書類作成まで、多岐にわたる業務を担っており、その業務負荷は非常に大きいのが現状です ⁶⁰。このCRCの業務の一部を代替・支援するのが、「バーチャルCRC的機能」を持つスマートフォンアプリです ⁶²。

これらのアプリは、患者さんへの服薬や来院のリマインダーを自動で送信したり、定期的なアンケートを配信・回収したり、簡単な質問に自動で応答したりする機能を備えています ⁶⁴。これにより、CRCは定型的な事務作業から解放され、より専門性が求められる業務や、患者さんとの対面でのコミュニケーションといった、人でなければできない業務に集中することができます。テクノロジーはCRCに取って代わるものではなく、CRCの能力を最大限に引き出すための強力な「支援ツール」なのです。CRCという治験成功の鍵を握る人材が、その専門性を最も効果的に発揮できる環境を整えることこそ、テクノロジーが果たすべき重要な役割と言えるでしょう。

患者中心の治験を実現するエコシステムの構築

これまで、DCTや各種デジタル技術といった個別の解決策について論じてきました。しかし、症例集積という複雑な課題を根本的に解決するためには、個々のツールを導入するだけでは不十分です。治験に関わるすべてのステークホルダー、すなわち患者さん、医師、医療機関、SMO、CRO、そして製薬企業が、有機的に連携し、患者さんを真の中心に据えた「エコシステム（生態系）」を構築していくという、より大きな視点が必要不可欠です。

このエコシステムの中核をなす理念が、「患者・市民参画（Patient and Public Involvement、以下PPI）」です。PPIとは、研究者が一方的に研究を進めるのではなく、研究のプロセス全体にわたって、患者さんや市民がパートナーとして積極的に関与し、協働していく取り組みを指します。従来、患者さんは治験において「研究の対象」という受動的な立場に置かれがちでした。しかしPPIでは、患者さんは「研究のパートナー」として、その経験や視点を研究計画の立案や運営に反映させます ⁶⁵。

例えば、治験実施計画書（プロトコル）や同意説明文書を作成する段階で、患者さんの意見を聞くことで、「この来院スケジュールは、仕事を持つ人には現実的ではない」「この専門用語は、一般の人には理解できない」といった、研究者だけでは気づきにくい実践的な問題点を事前に洗い出すことができます ⁴⁴。患者さんの視点を取り入れることで、より負担が少なく、理解しやすい、現実に即した治験デザインを実現できるのです。

このPPIの取り組みは、単なる倫理的な理想論ではありません。それは、極めて効果的な「リスク軽減戦略」でもあります。患者さんにとって過度な負担を強いるプロトコルは、低い登録率や高い脱落率を招き、治験の失敗に直結します。PPIを通じて、こうした設計上の欠陥を治験開始前に特定し、修正することは、将来発生し得たであろう莫大な時間と費用の損失を防ぐことにつながります。問題が発生してから事後的に対処するのではなく、問題の発生そのものを未然に防ぐ。これこそが、PPIがもたらす戦略的な価値なのです。

次に、エコシステムを機能させる上で欠かせないのが、医療機関間の連携、すなわち「患者紹介ネットワーク」の強化です。特に、専門性の高い治験を実施する拠点病院と、地域のかかりつけ医との間の連携は極めて重要です。地域の診療所で適切な治験の存在を知った医師が、スムーズに患者さんを拠点病院へ紹介できるような、円滑なリファーラル（紹介）システムを構築する必要があります。このプロセスにおいて、全国の医療機関と広範なネットワークを持つSMOは、施設間の橋渡し役として重要な役割を果たすことができます ⁶⁷。

そして、このエコシステム全体を支えるためには、製薬企業、CRO、SMO、そして医療機関という、治験を構成する主要な組織間の連携を、より緊密で効率的なものへと変革していく必要があります。業界団体からも、治験のタイムライン短縮や、グローバルスタンダードに準拠したシンプルな手順の導入、過剰な作業の削減といった提言がなされています。各組織がそれぞれの役割分担の中で壁を作るのではなく、共通の目標である「より良い薬を、より早く患者さんに届ける」ために、垣根を越えて協力し、プロセス全体の最適化を図ることが求められています。SMOは、医療機関のGCP体制構築の支援から、IRB事務局の運営補助、CRCの派遣、契約業務のサポートまで、多岐にわたる業務を通じて、製薬企業と医療機関の間の潤滑油として機能します ⁶⁹。

結局のところ、治験というエコシステムは、その最も弱い部分によって全体の強さが決まってしまいます。どれほど画期的な薬剤候補があり、科学的に優れたプロトコルが設計されたとしても、患者さんに情報が届かなければ、主治医が治験の存在を知らなければ、CRCが過重な業務に疲弊していれば、その治験は成功しません。日本の創薬力を真に強化するためには、個々の組織が自らのサイロの最適化に終始するのではなく、エコシステム全体の健全な発展に貢献するという視点が不可欠です。それは、PPI活動への投資であり、SMOと連携した紹介ネットワークの構築支援であり、地域の医師への情報提供ツール開発でもあります。未来の治験の成功は、この協調的で、相互接続された、そして真に患者中心のエコシステムを築けるかどうかにかかっています。

未来の治験に向けて

本記事では、日本の製薬業界およびCROが直面する「症例集積の困難さ」という課題について、その背景にある構造的な問題から、疾患特有の要因、患者さんが抱える心理的・環境的障壁、そして最新の解決策に至るまで、多角的に考察してきました。これらの分析を通じて浮かび上がってきたのは、従来の常識や手法の延長線上では、この根深い問題を解決することはできないという厳然たる事実です。未来の治験を成功に導き、日本の創薬力を最大化するためには、治験に対する考え方を根本から転換し、システム中心から患者中心のパラダイムへと移行することが不可欠です。

そのための戦略は、三つの大きな柱に集約されるでしょう。

第一の柱は、「テクノロジーの積極的な活用」です。分散型臨床試験（DCT）、リアルワールドデータ（RWD）、そしてePROやバーチャルCRCアプリといったデジタルツールは、もはや単なる選択肢ではありません。これらは、患者さんの負担を軽減し、地理的な制約を取り払い、データの質と収集効率を飛躍的に向上させるための必須のインフラです。これらの技術を恐れることなく、むしろ積極的に導入し、その運用ノウハウを蓄積していくことが、グローバルな開発競争で生き残るための鍵となります。

第二の柱は、「患者さんの声を最優先する姿勢」の徹底です。患者・市民参画（PPI）を、治験プロセスの設計段階から不可欠な要素として組み込むべきです。患者さんは、もはや単なる研究の対象ではありません。彼らは、自らの病気と生活に関する最も深い知見を持つ「専門家」であり、研究を成功に導くための貴重なパートナーです。彼らの声に真摯に耳を傾け、プロトコルや説明文書を共に作り上げていくことで、治験はより実践的で、より信頼されるものへと進化します。これは、倫理的な要請であると同時に、治験の失敗リスクを低減する極めて合理的な戦略でもあります。

そして第三の柱は、「協調的なエコシステムの構築」です。症例集積の課題は、製薬企業一社、あるいは一つの医療機関だけで解決できるものではありません。患者さん、地域のかかりつけ医、専門医、CRC、SMO、CRO、そして製薬企業が、それぞれの専門性を持ち寄り、円滑な情報共有と連携の下で協働する、しなやかで強固なネットワークを構築する必要があります。サイロ化された組織の壁を越え、共通の目標に向かって力を合わせること。これこそが、エコシステム全体のパフォーマンスを最大化する唯一の道です。

結論として、治験における症例集積の課題は、単なるオペレーション上の問題ではなく、日本の医療と創薬の未来を左右する戦略的課題と言えます。患者さんの心理的・環境的障壁を正確に理解し、テクノロジーと人の温かさを融合させ、すべての関係者が患者さんという一つの中心に向かって連携する。そのような新しい治験の姿を追求していくことで、私たちは症例集積の壁を乗り越えることができるでしょう。そしてそれは、ドラッグ・ラグやドラッグ・ロスといった長年の課題を解決し、革新的な医薬品を一日も早く日本の患者さんのもとに届けるという、究極的な使命を果たすことにつながるのです。これからの治験リクルート戦略を根本から見直す、そのきっかけとして本記事が貢献できれば幸いです。

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